家事スタイルに関する調査2016

《調理行動編》《キッチン編》《掃除・洗濯編》《家事スタイル編》
～主婦の"家の仕事"ニーズを、モノ・行動と価値観から検証！～

◆システムキッチン化、洋風化、多機能・簡便設備の導入…　住宅の高機能化進行＆家事の仕方なく感増大はどうなった？

《調理行動編》食事づくり、食品の購入・保存・調理に、何を使い・何に困っているのか
普段の調理行動の実態とニーズ、食品の購買行動、食品の保存場所は？
ご飯の炊き方、調理家電・電子レンジ・オーブンの使い方、揚げる・焼く・蒸す調理の実態は？

《キッチン編》キッチンには、何があり・何を行っているのか、後片付け・掃除は？
キッチンの設備・機能、調理家電・調理器具・調理用品の所有・使用・収納
調理後の後片付け・掃除・大掃除の実態と不満、気になる汚れ、キッチンに対する意識

《掃除・洗濯編》家の中の設備と汚れニーズ、掃除行動・洗濯行動の実態は？
リビング・寝室の実態、気になる汚れ、掃除行動と使う用品
バス・洗面所・トイレの設備・機能の実態、気になる汚れ、掃除行動と使う用品
洗濯に使う用品の実態とニーズ、掃除に対する意識

《家事スタイル編》家庭の中にはどれだけシゴトがあり、簡便化ニーズ/外部化ニーズは何？
"家の仕事"意識＆「調理行動」「キッチン」「掃除・洗濯」の総括・まとめ

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家事スタイルに関する調査2019

過去のシリーズ

2013年「家事スタイルに関する調査2013《調理行動編》《キッチン編》《掃除・洗濯編》《家事スタイル編》」	案内書(PDF)	ニュースリリースダウンロード(PDF)
2010年「家事スタイルに関する調査2010《調理行動編》《キッチン編》《水まわり編》《家庭内のシゴト編》」	案内書(PDF)	ニュースリリースダウンロード(PDF)
2006年「これからの家事スタイルに関する調査《調理行動編》《キッチン編》《水まわり編》」	案内書(PDF)	ニュースリリースダウンロード(PDF)
2002年「今どきのキッチンに関する調査」		ニュースリリースダウンロード(PDF)
1999年「家庭内の仕事に関する調査」		ニュースリリースダウンロード(PDF)
1998年「今どきの調理スタイルに関する調査」		ニュースリリースダウンロード(PDF)

調査概要

調査対象：下記エリアに居住する20～70代主婦(既婚女性)
1. 首都圏(東京都･千葉県･埼玉県･神奈川県)
2. 中部圏(岐阜県・静岡県・愛知県・三重県)
3. 近畿圏(京都府・大阪府･兵庫県)
調査方法：「モニターリサーチ・システム」利用による郵送調査
サンプル数：有効回収数1,087人(発送数1,550人・有効回収率70.1%)
調査期間：2016年5月6日(金)～16日(月)

調査のアウトプットと価格

◆調査のアウトプット
《調理行動編》
～普段の調理行動と調理方法、購買行動、食品の保存～

調査報告書（A4判・44ページ・2016年7月発行）
集計結果数表（A4判・671ページ・2016年6月発行）
集計データ一式（2016年6月発行）

《キッチン編》
～キッチン設備と器具･道具、後片づけと掃除～

調査報告書（A4判・44ページ・2016年7月発行）
集計結果数表（A4判・778ージ・2016年6月発行）
集計データ一式（2016年6月発行）

《掃除・洗濯編》
～家の中の設備･掃除と洗濯行動～

調査報告書（52ページ・2016年7月発行）
集計結果数表（A4判・812ページ・2016年6月発行）
集計データ一式（2016年6月発行）

《家事スタイル編》
～簡便化・外部化ニーズ＆家事全般のまとめ～

調査報告書（A4判・34ページ・2016年7月発行）
集計結果数表（A4判・307ページ・2016年6月発行）
集計データ一式（2016年6月発行）

◆価格
　《調理行動編》定価32万円(税別)・MDBメンバー価格28万円(税別)
　《キッチン編》定価32万円(税別)・MDBメンバー価格28万円(税別)
　《掃除・洗濯編》定価32万円(税別)・MDBメンバー価格28万円(税別)
　《家事スタイル編》定価32万円(税別)・MDBメンバー価格28万円(税別)
　※《調理行動編》《キッチン編》《掃除・洗濯編》《家事スタイル編》セット価格：定価108万円(税別)・MDBメンバー価格96万円(税別)
　※いずれか３編セット価格：定価84万円(税別)・MDBメンバー価格75万円(税別)

◆お申し込み方法
オーダーフォームにご記入の上、ご送信下さい。
弊社よりアウトプット一式と請求書をご送付いたしますので、銀行振込にてご入金ください。FAXにてご送信いただいても結構です。

※本調査の成果物の著作権は（株）日本能率協会総合研究所が保有します。
※弊社は、本調査にご参加・購入いただいた企業（法人・個人）以外には、成果物を提供いたしません。ただし、本調査を告知するための限定的な利用、及び発刊から一定期間経過後はこの限りではありません。
※本調査の成果物のご利用はご参加・購入いただいた企業（法人・個人）の内部でのご利用のみに限らせていただきます。

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