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    プログラム

  • 多角的な視点で現状の課題を探索し、大学教育のあるべき姿を見出す

近年、多くの大学が教育改革に取り組んでいます。この背景には、学生が大学に求める知や教育の多様化、また、企業等が大学に期待する「人材育成力」の高まりがあります。こうした期待に応えることができる大学は学生を惹き付け、企業からも注目を集めています。逆に期待に応えることができない大学は、将来的にその価値を問われる可能性があります。

上記の流れを文部科学省の「大学教育改革」政策が牽引・支援しており、教育改革の重要性は今後も高まることが推察されます。

しかしながら、学生や企業の期待を見極めつつ、それらを大学としての特色や方針と融合させることは簡単なことではありません。最近は、卒業生、就職先のニーズをリサーチによって把握し、得られた調査結果をベースに大学教育のあるべき姿の問い直しを図る大学が増えています。

JMARには、リサーチとコンサルティングを駆使した豊富な支援実績とノウハウがあります。ぜひご相談ください。

基本検討フレーム

基本検討フレームの説明図

リサーチ プログラム

卒業生、就職先それぞれに対して定量調査、定性調査を実施することが可能です。調査目的に応じて、必要な調査を組み合わせてプロジェクトを推進いたします。

リサーチプログラムの説明図(PC表示用) リサーチプログラムの説明図(SP表示用)

卒業生調査

次のフレームワークに基づいて、アンケート設計やインタビュー設計を行います。基本となる標準設問、標準インタビュー項目を当社からご提示することが可能です。

集計・分析についても当社がリードして推進いたします。調査目的に応じて、文系/理系別、卒業年数別といった分析軸を設定いたします。データサイエンティストによる解析等も可能です。

卒業生調査の説明図(PC表示用) 卒業生調査の説明図(SP表示用)

上記のフレームワークに基づき、
卒業後3~5年の
一般の方(ビジネスパーソン)を対象に、
当社自主
企画調査としてアンケートを実施しております。
その結果(平均な傾向)と、貴学の卒業生調査の
結果を比較・検討することが可能です。

就職先調査

就職先調査では、次のフレームワークに基づいて、アンケート設計やインタビュー設計を行います。卒業生調査と同様、基本となる標準設問、標準インタビュー項目をご提示することが可能です。

卒業生調査の説明図(PC表示用) 卒業生調査の説明図(SP表示用)

なお就職先調査では、主に企業の人事担当者や事業部門のマネージャーを対象として調査を実施いたします。

インタビュー調査では、対象企業のビジネスの実態を考慮しながら、インサイトを探索するための質問を臨機応変に投げかける必要があります。当社は産業界全体と交流を持ち、多様な業界および業種のビジネスについて深い理解を有しています。実際のインタビューでは、これらの知識に詳しい研究員がインタビュアーを務めます。

プロジェクト推進フロー(イメージ)

  1. 1

    プロジェクトスコープの定義、
    ゴールの明確化

    • プロジェクトの範囲と目標を定め、調査によって得られるアウトプットの活用方法を明確にします。

  2. 2

    仮説・調査課題の整理

    • 現在の教育理念や学位授与方針、教育内容全般を再確認します。

    • すでに顕在化している大学教育に関する課題、問題点を再確認します。

    • 上記について多角的に議論しつつ、どのような問題やニーズギャップが発生しているか仮説を検討し、今回のプロジェクトで何を明らかにすべきか調査課題を整理します。

  3. 3

    調査設計(リサーチデザイン)

    • 1~2で検討した内容に基づき、調査対象者、調査手法を設定します。

    • アンケート内容やインタビュー項目の詳細を設計します。

  4. 4

    調査実施

    • アンケート調査、インタビュー調査いずれであっても、豊富な調査実務経験を有する当社のノウハウを活かしてリードいたします。

    • インタビュー調査では、大学関係者、ご担当者さまに参加、モニタリングしていただくことが可能です。

  5. 5

    調査実施

    • 得られたデータから、大学教育改革のあるべき方向性を見出すための様々な分析を行い、報告書として取りまとめます。

  6. 6

    レポーティング

    • 大学関係者、ご担当者さまに調査結果および得られた示唆を説明するための報告会を開催いたします。

  7. 7

    施策検討コンサルティング

    • ご要望があれば、調査結果および得られた示唆に基づき、大学としてどのような教育改革を行うべきかを議論・検討するコンサルティングを実施することも可能です。

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