No.1マーケティング調査の考え方
【最終回】日本能率協会総合研究所のNo.1調査の強み

最終回となる今回は、No.1調査における当社（日本能率協会総合研究所）の強み、
他社との違いについてご紹介いたします。

◆第１回 「No.1マーケティングの種類とその効果」はコチラ
◆第２回 「何のためのNo.1マーケティング？」はコチラ
◆第３回 「コンシューマー系No.1調査のポイント」はコチラ
◆第４回 「業界調査系No.1調査のポイント」はコチラ

我々にご相談いただくNo.1マーケティングの課題は、「調査」だけではありません。
No.1を調査で立証できたとして、どう利用すれば商材をより魅力的に、価値あるものに見せられるか、という調査結果の活用の仕方を含めた販促戦略全体の検討段階からご相談をいただき、ご支援するケースもあります。
また、市場全体の中でNo.1が獲れない可能性がある場合は、様々なセグメンテーション軸を設定することで比較方法や比較対象を一定の根拠を伴いつつ絞り込み、何らかの定義のもとでNo.1になれる調査設計を提案する、というご支援もしています。
さらに、コンシューマー系調査では、どんな属性や評価軸でNo.1になれるのかわからなくても、調査を進める中で自社の強いポイント、No.1になれるポイントを探していく、探索型の調査設計も提案しています。

どうすれば「No.1」を訴求できるか？どう「No.1」を訴求するのが望ましいか？について、我々が総合的にサポートいたします。

No.1調査の検討に当たっては、第4回で触れたビジネス情報ライブラリー「MDB（マーケティング・データ・バンク）」のデスクリサーチ技術も織り交ぜ、本当にNo.1かどうかの「確からしさ」も事前に検討します。

ただし、様々なご支援が可能とはいえ、むりやりNo.1に仕立て上げるようなことはしません。官・民問わず多数の実績を有するリサーチ会社として、調査設計も実査も「正しく」取り組みます。

本コラムの第１回でも触れているとおり、No.1表示は不当景品類及び不当表示防止法（景表法）によって規制されており、消費者に誤解を与える不当表示に対しては、課徴金の納付が命じられるケースもあります。不当表示にならないためには「客観的な調査に基づいたデータ」が不可欠です。

以下のような調査設計では、「客観的な調査」にはなり得ません。


お客様の意向を汲みつつ、我々が客観性・公平性の高い、納得的なリサーチプランを構築していきます。

これまでお伝えしてきたとおり、当社JMARは対コンシューマーの定量系No.1調査も、業界関係者への取材調査を中心とした業界調査的アプローチのNo.1調査も対応できることが特徴の一つです。この両方に対応できる調査会社は少ないはずです。
この2つを組み合わせたご提案も可能です。どんな形の「No.1」の可能性があるのかわからず、「何をどうすればいいのやら…」とお悩みのお客様は、まずご相談いただくのが良いかもしれません。

No.1調査の結果の利用については、各調査会社が様々な制約を設けていますが、当社JMARの調査結果の利用条件は以下のような特徴があり、比較的自由度高くご利用いただけます。

　　・社名（日本能率協会総合研究所）の使用料金はかかりません
　　・ご利用いただく媒体に制限はありません（WebでもテレビCMでも印刷物でもOK）
　　・プレスリリースの作成も可能です

全5回にわたり、No.1マーケティング・調査のポイントや留意点、調査手法などについてご紹介してきました。
2016年に優良誤認等に対する課徴金制度が導入されて以降、消費者庁のWebサイトには措置命令や課徴金納付命令の事案が日々公表されています。
No.1表示を含む様々な広告表示には今まで以上に「正確さ」「厳格さ」が求められてる状況ですが、こうした中でも真剣にNo.1マーケティングを役立てたいとお考えの皆様は、我々とともにより良いNo.1マーケティングを検討してみませんか？
ぜひお気軽にご相談ください。

株式会社日本能率協会総合研究所　経営・マーケティング研究部（担当：池田・稲富）
TEL：03-3578-7607
E-mail：info@jmar.biz

株式会社日本能率協会総合研究所は、お客様の課題解決を使命とする日本能率協会グループの調査・研究機関として、専門性に裏打ちされた確かなリサーチを提供しています。インターネット調査、紙媒体（郵送・FAX）調査などさまざまなリサーチを民間企業や大学、公共機関のお客様に長年ご利用いただいております。