No.1マーケティング調査の考え方
【第１回】No.1マーケティングの種類とその効果

テレビCMや街頭の広告で「売上No.1」「顧客満足度No.1」「世界初」「国内最大」といった表示を毎日のように目にすることができると思います。
ご存じのように、「No.1マーケティング」とは、「供給する商品・サービスの内容の優良性等を一般消費者に訴求するために、広告等でNo.1表示（No.１、世界初、等）を活用したマーケティング活動」を指します。「最大級表現」「最上級表示」とも呼ばれます。
現在、あらゆる商品・サービスで、あらゆる広告媒体で、このNo.1マーケティングが溢れています。

公正取引委員会の調査によると、No.1表示の多い商品は、食品（22.3％）、家電（18.7％）、化粧品（17.5％）となっています。サービスでは学習塾（16.9％）が最多、続いて住宅関連となっています。



No.1表示の種類としては、「売上実績（42.9％）」が圧倒的に多く、続いて「顧客満足度（15.2％）」、「販売価格（10.4％）」となっています。

では、このNo.1マーケティングは効果があるのでしょうか。
同じ公正取引委員会の調査では、商品等を購入しようとする際にNo.1表示を「よく参考にする」と回答した人が12.5％、「時々参考にする」が67.7％でした。
程度の差はあれど「参考にする」と回答した人が合計8割にのぼっており、消費者に対しては一定の効果がある、と言えると思います。


そして、そのNo.1表示を参考にする理由としては、「効果・性能が優れていると思うから」と回答した人が76.6％と最多となっています。



例えば、日本で一番高い山といえばほとんどの人が「富士山」と答えられますが、2番目に高い山が北岳（山梨県南アルプス市）であることはあまり知られていません。

つまり、「No.1」「第1位」のモノは強いインパクトを残しますが、2番手以降はあまり記憶に残らない、ということが言えると思います。そして、もし「No.1」「第1位」の要素があるならば、積極的に発信していけば認知もされやすい、ということが言えそうです。

そして、「No.1マーケティング」には、客観的な事実に基づくエビデンスが必要となります。根拠なしにNo.1表示等を行うと、景表法の規定に基づき課徴金の納付命令が下ることもあります。

こうしたNo.1表示の多くは消費財で目にする機会が多いと思いますが、例えばPOSデータ等の既存データが存在しないカテゴリーの商材でも、JMARではNo.1調査を多数手掛けています。BtoB商材や、あの「世界記録」認定のための調査も手掛けています。

とはいえ、「No.1」にできれば何でもいいわけではありませんよね？
No.1マーケティングは、ブランド戦略との整合性なども考慮しつつ、わかりやすい訴求にすることで、より効果的に、好印象を与えることができるようになります。次回以降は、そんな効果的なNo.1マーケティングのための調査の留意点等について、ご紹介していきます。

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