JMARが実施した「味の地域差」に関する自主調査結果が日経MJに掲載されました

株式会社日本能率協会総合研究所（東京都港区・代表取締役社長：譲原正昭）では、味に関する地域差を明らかにする自主企画調査を実施いたしました。
この調査結果の一部が日経MJに掲載されましたのでご紹介させていただきます。

・調査方法：「モニターリサーチ・システム」利用によるFAX調査
・調査対象：下記10エリアに居住する20〜70代の男性・女性
　1.北海道
　2.東北（青森県･岩手県･宮城県･秋田県･山形県･福島県）
　3.北関東・甲信（茨城県･栃木県･群馬県･山梨県･長野県）
　4.首都圏（埼玉県･千葉県･東京都･神奈川県）
　5.東海（岐阜県･静岡県･愛知県･三重県）
　6.北陸・新潟（新潟県･富山県･石川県･福井県）
　7.関西（滋賀県･京都府･大阪府･兵庫県･奈良県･和歌山県）
　8.中国（鳥取県･島根県･岡山県･広島県･山口県）
　9.四国（徳島県･香川県･愛媛県･高知県）
　10.九州（福岡県･佐賀県･長崎県･熊本県･大分県･宮崎県・鹿児島県･沖縄県）
・有効回収数：3,095人(発送数4,200人・各エリア300人)
・調査期間：2018年6月1日(金)〜7日(木)

詳細はこちらをご覧ください。

株式会社日本能率協会総合研究所　経営・マーケティング研究部
担当：土井　山口　稲富
住所：〒105-0011　東京都港区芝公園3－1－22　日本能率協会ビル5階
TEL：03-3578-7607　
e-mail：info@jmar.biz

※弊社に無断で、本リリースの転載・引用を固く禁じます。

今回の調査結果は、株式会社日本能率協会総合研究所が発刊・販売している「味の地域差に関する調査2018」より一部抜粋したものです。本レポートは有償にて販売しております。詳しくはこちらをご覧ください。

株式会社日本能率協会総合研究所は、お客様の課題解決を使命とする日本能率協会グループの調査・研究機関として、専門性に裏打ちされた確かなリサーチを提供しています。インターネット調査、紙媒体（郵送・FAX）調査などさまざまなリサーチを民間企業や大学、公共機関のお客様に長年ご利用いただいております。