株式会社日本能率協会総合研究所(代表取締役社長:譲原 正昭 本社:東京都港区)では、全国の60~90歳の高齢者500人を対象に、コロナ禍による自粛生活中の高齢者の不安や、生活で変化した行動について調査を実施致しました。
※弊社に無断で、本リリースの転載・引用を固く禁じます。
調査概要
調査対象者:全国に居住する60歳から90歳までの男女
調査手法:FAX調査
調査実施時期:2020年5月14日(木)~5月19日(火)
回収サンプル数:500名
※サンプルは性年代およびエリア別の人口構成比に基づいて回収した。
調査の結果については、数回に分けてご紹介をしていく予定です。
今回は、食の購入チャネルや注目の食材について、コロナ禍での自粛生活中、どのような利用状況の変化があったかをご紹介します。
調査手法:FAX調査
調査実施時期:2020年5月14日(木)~5月19日(火)
回収サンプル数:500名
※サンプルは性年代およびエリア別の人口構成比に基づいて回収した。
調査の結果については、数回に分けてご紹介をしていく予定です。
今回は、食の購入チャネルや注目の食材について、コロナ禍での自粛生活中、どのような利用状況の変化があったかをご紹介します。
調査結果概要
1.食の購入チャネルや注目の食材について、コロナ禍での自粛生活中、どのような利用状況の変化があったかを調査しました。「新型コロナウイルスの流行をきっかけに初めて利用した」の“コロナ禍中の初トライ”は「外食店からの持ち帰り」の8%が目立つ程度でその他の項目についての初トライはわずか1~2%と、大きな利用の変化は起こっていません。また、コロナ禍中の利用増計(「新型コロナウイルスの流行をきっかけに初めて利用した」と「コロナ禍前から利用していたが、コロナ禍中更に利用が増えた」の計)でみると、TOPは「外食店からの持ち帰り」で19.2%、次いで「惣菜・弁当」で15.8%となりました。尚、「コロナ禍前から利用しており、コロナ禍中も頻度は変わらない」という“変化なし”は「惣菜・弁当」が38.6%、「サプリメント」が36.6%と高くなっています。このことから、この世代では自粛生活中、特に大きな行動変容は見られなかった、ということがわかります。
図表1:コロナ禍での自粛生活中の利用状況の変化(n=500)
2.コロナ禍中の利用増がもっとも大きかった「外食店からの持ち帰り」の利用状況について、性年代別に見てみます。男性60代ではコロナ禍中の利用増計(「新型コロナウイルスの流行をきっかけに初めて利用した」と「コロナ禍前から利用していたが、コロナ禍中更に利用が増えた」の計)が29.0%、女性60代では25.5%と、他の性年代に比べて高く、性別にかかわらず、60代と70代以上で傾向が変わるのが特徴的です。
図表2:コロナ禍での自粛生活中の利用状況の変化<「外食店からの持ち帰り」>
3.コロナ禍中の利用増が2番目に大きかった「惣菜・弁当」の利用状況について、性年代別に見てみます。男性60代ではコロナ禍中の利用増計(「新型コロナウイルスの流行をきっかけに初めて利用した」と「コロナ禍前から利用していたが、コロナ禍中更に利用が増えた」の計)が23.0%と高く、年代が上がるにつれてコロナ禍中の利用増の割合は減っていく傾向が見られます。女性については、利用増の変化に大きな差はありませんが、「コロナ禍中利用はしていない」といった、そもそも利用していない割合が60代では28.3%、70代では46.5%、80代では50.0%と年代により大きく傾向が変わっているのが特徴的です。
図表3:コロナ禍での自粛生活中の利用状況の変化<「惣菜・弁当」>
4.新型コロナウイルスの流行が終息した後も、このまま利用を続けると思うものについても調査しました。「惣菜・弁当」の今後の利用意向は高く、性年代別にみると、男女とも若い年代で意向が高くなっています。なお、購入チャネルの中では「インターネット通販」の今後の利用意向が高いことがわかります。ただし、性年代別にみると、年代が高くなるにつれ利用意向が低くなり、男性80代ではカタログ通販と同程度、女性70代・80代ではカタログ通販の利用意向のほうが高いことが特徴的です。
図表4:新型コロナウイルス終息後も利用を続けると思うもの
性年代
居住地域
家族構成
本件についてのお問い合わせ先
株式会社日本能率協会総合研究所 経営・マーケティング研究部(担当:池田・稲富)
TEL:03-3578-7607
E-mail:info@jmar.biz
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株式会社日本能率協会総合研究所について
株式会社日本能率協会総合研究所は、お客様の課題解決を使命とする日本能率協会グループの調査・研究機関として、専門性に裏打ちされた確かなリサーチを提供しています。インターネット調査、紙媒体(郵送・FAX)調査などさまざまなリサーチを民間企業や大学、公共機関のお客様に長年ご利用いただいております。